東近江市商工会

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最新情報【会員】

会員事業者向け脱炭素経営セミナー開催のお知らせ

滋賀県では、県内企業の脱炭素化を推進するため、バイヤー企業の皆様や県内中小企業の皆様を対象に様々な勉強会を開催しています。目的やニーズに合わせてご参加ください。

○滋賀県脱炭素セミナー(バイヤー企業向け)
[1]8月25日(火)開催! GHG排出量算定勉強会(第2回)
脱炭素を進めるには、自社、サプライチェーン、製品のCO2排出量の把握が欠かせません。勉強会の中では実際に手を動かして、必要な知識の習得を目指します。10月には第3回~第5回の開催を予定しております。

[2]9月14日(月)開催! サプライチェーンでの脱炭素化の勉強会(第2回)
サプライチェーン脱炭素化の最新動向となぜやるのか、どのように行うのかを分かりやすく説明します。併せて、参加者同士の意見交換を通じて課題の共有などを行います。


○CO2見える化トライアルしが 脱炭素経営セミナー(県内中小・サプライヤー企業向け)
[3] 8月27日(木)開催! 脱炭素経営セミナー【実践編】
 自社のCO2排出量を可視化し削減目標を設定する方法に加え、その後どのように排出量を減らしていくかということについて、省エネ再エネの取組事例や熱と電気の利用(コージェネレーション)等の導入事例も交えながら解説します。

[4] 9月10日(木)開催! 脱炭素経営セミナー【応用編】
 中小企業版SBT認定取得の事例に加え、CO2排出量削減後のビジネス展開・ブランディング等について様々な事例を紹介します。


[1][2]セミナー(勉強会)の詳細は下記ホームページをご覧ください。
業務受託事業者:株式会社バイウィル
E-mail:scope3_2026_shiga@bywill.co.jp

[3] [4]セミナー詳細およびCO2見える化トライアルしがについては下記ホームページをご覧ください。(本事業では、排出量可視化システム「e-dash」の期間限定無料トライアルや、中小企業版SBT認定取得伴走支援も実施しています。)
業務受託事業者:e-dash株式会社
E-mail:success_gov@e-dash.io
[1]8月25日(火)開催! GHG排出量算定勉強会(第2回)申込 [2]9月14日(月)開催! サプライチェーンでの脱炭素化の勉強会(第2回)申込 [3] 8月27日(木)開催! 脱炭素経営セミナー【実践編】申込 [4] 9月10日(木)開催! 脱炭素経営セミナー【応用編】申込 [1][2]セミナー(勉強会)の詳細 [3] [4]セミナー詳細およびCO2見える化トライアルしがについて

会員外国人と企業のための専門相談会のご案内

 標記の件につきまして、大阪出入国在留管理局では、外国人及び外国人を雇用する企業への支援を推進されています。
 この度本年度も滋賀県において「外国人と企業のための専門相談会」を開催されることとなりました。外国人の方や外国人を雇用している企業、今後雇用を検討している企業からの相談に対し、ワンストップかつ多言語で対応します。
 ご関心のある事業者におかれましては、下記申込フォームよりお申込みください。

日時:令和8年9月9日(水) 13:00~17:00
場所:大津びわ湖合同庁舎 1階共用会議室○申込フォーム

会員「人材確保・人材育成のポイントと助成金活用術」セミナーのご案内

 当会では社会保険労務士 糀谷博和 氏を講師に招き、年収の壁から各種助成金の活用術をわかりやすく解説するセミナーを開催します。
 人材確保・育成や。年収の壁見直しに伴う実務上の注意点、各種助成金の活用を検討されている事業者はこの機会にぜひご受講ください。
 セミナーの詳細は下記チラシをご確認いただき、申込フォームよりお申込みください。

日時:8月26日(水)14:00~16:00
会場:東近江市商工会(湖東商工会館3階)
定員:20名○申込フォーム ○セミナーチラシ

会員お盆期間の商工会業務休業のお知らせ

 お盆期間につきまして、下記の日程で商工会業務は休業しますので、お知らせします。
 会員の皆様にはご迷惑をおかけしますが、何卒よろしくお願いします。
 また、お盆明けは令和8年8月17日(月)より通常の業務を行います。
 
 【休業期間】:令和8年8月12日(水)~令和8年8月14日(金)

会員従業員の通勤環境に関するアンケート調査の協力依頼

 標記の件につきまして、滋賀県交通まちづくり政策課より、従業員の通勤環境等に関するアンケート調査について依頼がありましたのでお知らせします。

 通勤環境やお客様のアクセス等で日頃、感じていることはありませんか?
 「通勤手段を増やして人材確保につなげたい!」「お客様がアクセスしづらい」など、 事業者の皆さんからの声や現場の実情をお聞かせください。
 いただいた声は、地域交通の維持・充実に向けた取組検討に活かしていきます。○アンケートリンク ○チラシ

会員インドネシア展示会「Manufactureing Indonesia2026」の共同出展者募集について

 標記の件につきまして、滋賀県より県内企業がインドネシア市場へ展開するための足掛かりとして、インドネシア展示会「Manufacturing Indonesia 2026」の共同出展者の募集について、下記の通り案内がありましたのでお知らせします。
 
 滋賀県ブースへの共同出展を通じて、皆様の技術・製品の市場性を確認し、新たな顧客開拓や海外パートナーとの出会いにつなげてみませんか。

■「Manufacturing Indonesia 2026」とは?
東南アジア最大級の製造業・産業機械分野の国際展示会です。
インドネシアビジネスの玄関口・ジャカルタに、製造設備、工作機械、自動化、部品加工、工場向けソリューションなど、ものづくりに関わる企業・バイヤー・技術者が集まります。

■開催場所
インドネシア/ジャカルタ
Jakarta International Expo Kemayoran

■開催期間
2026年12月2日(水)~5日(土)

■ブース仕様
滋賀県として、約18㎡のブースを確保し、共同出展者で分割して出展します。
※仕様は変更になる可能性があります。

■募集対象者
以下のすべてを満たす企業を募集。
・滋賀県内企業、県内事業所であること
・インドネシアおよびASEAN市場での展開に関心があること
・環境関連技術やものづくり技術、製品・サービス等を紹介いただけること
・出展期間中、説明員を1名派遣いただけること

■募集者数
募集者数:3~5社程度
【ご注意】
・応募多数の場合は、「初めて海外展開に挑戦する企業」を優先して選定します。
・申込内容を考慮したうえで選定を行い、出展企業を決定します。

■出展料について
出展料を1社につき5万円。
【ご注意】
・滋賀県が負担するのは基本小間の出展料および基本装飾は県で用意します。
 その他の交通費・宿泊費、展示物の運搬費等の諸経費については、出展者負担となります。
・ブース内の配置については、事務局が決定します。

■通訳の配置について
・円滑なコミュニケーションを図るため、通訳(日⇄英)を用意いたします。
・言語は英語を基本とし、必要に応じて逐次通訳を行います。

■その他・免責事項
・ネットワーク事務局は、展示会の中止・延期等によって生ずる、共同出展者のいかなる損害、不利益について、責任を負わないものとします。
・お申し込みにあたっては、各展示会の出展規約を必ずご確認ください。

■申込締切
2026年9月30日(水)17時

■問合せ先
滋賀県商工労働部商工政策課ビジネス振興・海外展開支援係
受託業者:株式会社文化資本創研
電話番号:050-7108-4877
E-mail:shiga-goi@bunkashihon.jp○申込フォーム ○滋賀県HP 展示会パンフレット

会員地域の特性を活かした年次有給休暇取得推進について

 標記の件につきまして、厚生労働省では年次有給休暇の計画的付与制度の導入促進を図ると共に、10月の「年次有給休暇取得促進機関」や連続休暇の取得しやすい時季(夏季、年末年始及びゴールデンウィーク)等積極的に取得する機運醸成を図っています。
 つきましては、地域が一体となってさらなる年次有給休暇の取得推進に取り組めるよう滋賀県の四季をテーマとした令和8年度版リーフレットが作成されました。
 詳しくは下記のポータルサイトをご確認いただき、積極的に年次有給休暇取得促進を進めていただくようご協力ください。○働き方・休み方改善ポータルサイト

会員商工会青年部・女性部全国組織化60周年記念大会 大会WEBに係る企業広告協賛について

 標記の件につきまして、全国商工会連合会より企業広告協賛が募集されています。つきましては添付資料の通り案内がありましたのでお知らせします。 ○大会WEB広告掲載要領

会員滋賀県中小企業支援課主催のセミナーについて

 標記の件につきまして、滋賀県では7月を「滋賀県ちいさな企業応援月間」として定め、ちいさな企業の魅力発信や情報提供、支援策の実施に努めておられ今年度は、7月24日(金)17:00~20:00に滋賀県庁にて中小企業者向けの情報発信セミナーを開催されます。
 自社の魅力を言語化し、プレスリリースを作成する実践型のプログラムとなっております。
 現在、セミナーへの参加者を募集中のため、下記チラシの通りお知らせします。ご関心のある事業所におかれましては、是非この機会をご活用ください。○申込フォーム ○情報発信セミナーチラシ

会員「グーペ」オンライン研修会の開催案内

 標記の件につきまして、GMOペパボ株式会社より、グーペの「フリープラン」をご利用中の会員事業者向けに、「商工会専用ドットコムプラン」に関するオンライン研修会の案内がありましたので、別紙のとおりお知らせいたします。○リーフレット 研修会開催のご案内

会員労働安全衛生規則及び労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律施行規則の一部を改正する省令の施行について

 標題の件につきまして、労働安全衛生法及び作業環境測定法の一部を改正されたことに関しまして、滋賀労働局より下記の案内がありましたのでお知らせします。

 仕事を請け負った個人事業者(事業を行う者で労働者を使用しない者)(法人である場合にはその代表者又は役員)が、労働者と同一の場所で当該仕事の作業を行う場合において、業務に起因する負傷又は疾病により死亡し、又は休業4日以上となった場合は、令和9年1月1日から、労働基準監督署に報告しなければならないこととなりました(罰則無し)。
 また、中小規模事業者※の代表者(法人である場合には代表者又は役員)についても、労働者と同一の場所において業務に起因する負傷又は疾病により死亡し、又は休業したときは、労働基準監督署に報告しなければならないこととなりました(罰則無し)。
 会員事業者におかれましては、改正法や施工通達等の内容についてご一読いただき、適切な対応を図っていただくようお願いします。○施行通達文書掲載ページ

会員令和8年度物流パートナーシップ優良事業者の募集開始について

 標記の件につきまして、経済産業省より案内がありましたので下記の通りご案内します。

 現在、経済産業省において、「物流パートナーシップ優良事業者」の募集をしているところです。
 これは荷主企業や物流事業者が単独では困難なグリーン物流の実現を目指して両者が「パートナーシップ」を組み、産業横断的に協働してグリーン物流を進めて行こうとするもので、令和7年3月現在で3,300を超える企業等が会員登録をしています。
 物流の効率化に向けた取組などを複数事業者で連携して実施している事業者におかれましては、下記経済産業省HPをご確認いただき、積極的に応募をご検討ください。○経済産業省HP ・募集案内

会員労働契約等解説セミナーのご案内

 標記の件につきまして、厚生労働省より案内がありましたのでお知らせします。
 厚生労働省では、労働契約等に関する基本的なルール、無期転換ルール、副業・兼業の促進に関するガイドライン等を解説する「労働契約等解説セミナー」を開催されます。
 会員事業者様におかれましては、下記リンク及びリーフレットをご確認の上この機会にぜひご受講ください。○厚生労働省HP ・リーフレット

会員近鉄百貨店草津店『近江路』物産品コーナーへの商品出品募集について

 標記の件につきまして、今年度も近鉄百貨店草津店1階食料品売場において、滋賀の特産品を県内から発信する『近江路』物産品コーナーへ出品することになりました。
 つきましては、出店者を募集しますので、希望される事業者様は下記及び添付の案内をご確認いただいた上で、出品希望調書に必要事項をいただき7月24日(金)までに商工会へFAXまたはE-Mailにてご提出くださいますようお願いします。



出店期間:令和8年9月30日(水)~11月3日(火)
開催場所:近鉄百貨店草津店1階食品売場『近江路』
出店歩率:売上の17.0%
取引条件:消化仕入れ方式(近鉄百貨店のレジ通過金額が売上となります。)
搬入・搬出:搬入→9月29日(火)18時から品出し、売場設営。送料については、出品者負担です。
      搬出→11月3日(火)の17時から商品撤去となります。
販売・補充:期間中の販売及び予備在庫からの補充は近鉄百貨店担当者が行います。在庫が無くなった場合の追加納品は、出品者でお願いします。
支払条件:15日締めで翌々月に一括送金予定(支払い予定日は別途連絡)
取扱商品:常温商品、冷蔵商品(冷凍商品は要相談)

その他詳細についてご不明な点等ありましたら、東近江市商工会までお問い合わせください。

FAX:0749-45-5088
Email:higashiomi-shoko@e-omi.ne.jp ○出品案内文書 ○近江路出品希望調書

会員三井アウトレットパーク滋賀竜王イベント出店のご案内

 東近江市観光協会よりお知らせです。

 東近江市観光協会では、三井アウトレットパーク滋賀竜王様へのイベント出店を下記の通り計画されています。
 つきましては、出店事業者を募集されていますので、ご関心のある事業者におかれましては、添付の資料にご記入の上メールまたはファックスにて令和8年7月21日(火)必着でお申し込みください。

日 時:令和8年11月23日(月・祝) 午前10時から午後3時まで
場 所:三井アウトレットパーク滋賀竜王
出店料:無料(販売手数料15%)
その他:火気使用不可(電気の使用は可能、ワット数応相談)

お問合せ先
一般社団法人東近江市観光協会
担当:清水・大菅
TEL:0748-29-3920
FAX:0748-29-3922
Email:info@higashiomi.net アウトレットイベント出店資料.docx アウトレットイベント出店資料.pdf

会員【~経営改善ファーストステップ~ CO2見える化トライアルしが】のご案内

滋賀県 総合企画部 CO2ネットゼロ推進課 からのお知らせです。

 滋賀県では、CO2ネットゼロ社会づくりの推進を図るための県内中小企業向け支援制度として、温室効果ガス排出量可視化支援事業「~経営改善ファーストステップ~CO2見える化トライアルしが」を開始されましたので、お知らせします。
 本事業では、①脱炭素経営セミナーの開催②温室効果ガス排出量可視化システムの無料トライアル(令和9年2月まで)③中小企業版SBT取得に向けた伴走支援を行われます。
 詳細につきましては、下記ポータルサイトよりご確認ください。

第1回脱炭素経営セミナー(入門編)(詳細)
■開催日時/開催方法
 日時:令和8年7月21日(火)14:00~15:30(開場13:30~)
 場所:ピアザ淡海 305会議室
 開催方法:対面・オンライン併用のハイブリッド開催
 1.昨今の異常気象や気候変動からみる脱炭素の重要性:櫻田 彩子 氏
 2.今、中小企業が脱炭素経営に取り組む必要性について:e-dash株式会社
 3.(事例紹介)2030年脱炭素企業への変革で企業価値を創造する:日崎工業株式会社 三瓶 修 氏
 4.滋賀県事業のご紹介:滋賀県CO2ネットゼロ推進課

【問い合わせ先】
滋賀県総合企画部CO2ネットゼロ推進課
電話番号:077-528-3090
メール:cg02@pref.shiga.lg.jp○ゼロナビしがポータルサイト ○セミナーの詳細・お申し込みはコチラ ・第1回セミナーチラシ

会員会員事業所の景況調査の実施について(お願い)

 標題の件につきまして、今年度も会員事業所の皆様が受けておられる影響を正確に把握し、政策提言に活かし実効性のある支援実現につなげるため、会員事業所の景況調査を実施します。
 つきましては、大変お忙しいところ恐れ入りますが、下記アンケートにより、ご協力をお願いします。

【回答期限】令和8年7月16日(木)

【回答方法】回答方法は、以下の①でも②でもどちらでも結構です。

①ウェブページでの回答
本ページ下部にあるWEB回答フォーム、またはアンケート用紙のQRコードをスマートフォン等で読み取る

②アンケート用紙(6月24日に郵送しております)
下記のアンケート用紙に記入後、東近江市商工会へ送付<FAX・窓口持参>してください。    

【問い合わせ先】
〒527-0113 東近江市池庄町505番地
東近江市商工会(担当:中瀬)
電 話:0749-45-5077
FAX:0749-45-5088
E-mail:higashiomi-shoko@e-omi.ne.jp○回答フォーム ・案内文書 ・調査票.pdf ・調査票.xlsx

会員事業者向け講座~景品表示法・食品表示法、「消費者志向経営」の基礎知識の開催のご案内

 標記の件につきまして、滋賀県では、県内の事業者および食品に関する表示、消費者志向経営に関心のある消費者の方を対象に講座が開催されます。景品表示法・食品表示法と「消費者志向経営」の基本的な知識を学べる講座となっています。
表示についてご自身の知識を確認し、「消費者志向経営」について学ぶ機会として是非ご活用ください。

 講座のお申込みや詳細につきましては、下記リンクよりご確認ください。○滋賀県HP

会員潤滑油に関する直接販売スキームの新設について

 標記の件につきまして、今般、経済産業省において、下記資料のとおり潤滑油等に関する直接販売スキームが新設されました。
つきましては、本スキームについて、を適宜活用のうえ、「中東情勢関連対策ワンストップポータル」への情報提供についてご協力をお願いします。中東情勢関連対策ワンストップポータル ①潤滑油における直接販売スキームの新設.pdf ②潤滑油(エンジン油や機械油等)を購入予定の皆様へのお願い.pdf

会員【締切間近】地域産品の高付加価値化・海外展開推進のための実証調査事業について

 標記の件につきまして、内閣府地方創生推進室から、『地域産品の高付加価値化・海外展開推進のための実証調査事業』に関する案内がありましたのでお知らせします。
 
 本事業は、地域に根ざしている地場産業を持続的に成長させていくため、その歴史や技術の継承と併せて地域産品の価値を高め、海外展開を促進していくことを目指し実証調査を行うものです。地域産品の高付加価値化・海外展開推進に向けた取組や、地方自治体を含む地域が一体となって実施する取組を支援いたします。

1.公募期間:令和8年5月25日~令和8年6月26日(17:00必着)

2.問い合わせ先
『地域産品の高付加価値化・海外展開推進のための実証調査事業事務局』
電話番号:03-3216-7133 (10:00 ~ 17:00、土日祝日除く)
メールアドレス:tchiikisanpin@yomiuri.comホームページ 案内パンフレット.pdf